住宅・非住宅対応
建築地の省エネ地域区分を調べよう
日本地図で建築地を選び、住宅・非住宅を指定すると、地域区分と該当する省エネ基準の目安を表示します。
- 1地図から都道府県を選ぶ
- 2建築地・建物用途を選ぶ
- 3ケントくんの結果を確認
① 日本地図から都道府県を選択
地図はドラッグで移動、ホイールやピンチ、+−ボタンで拡大・縮小できます。都道府県を押すか、地方ボタンから選んでください。
② 建築地と建物用途を選択
現市町村内で区分が分かれる場合のみ、国の公式データどおり旧行政区画まで選択します。
2026年4月1日以降の新築を想定した目安です。増改築では増改築部分の面積で規模を判定します。

(A1~A5)
(H1~H5)
住宅の省エネ基準の目安
住宅の省エネ基準適合の判定には、建物の仕様を使った外皮・一次エネルギー消費量の計算が必要です。
非住宅の省エネ基準(2026年度)
用途と非住宅部分の延べ面積を入力すると、該当する基準値を表示します。
旧行政区画の扱い:このツールは国のR07.10.01公式Excelを使用し、令和元年5月1日時点の行政区画を基礎に検索します。公式Excelで旧区域別に掲載される230の現市町村(521区域)では、国の区分表に沿って平成13年8月1日時点の旧行政区画まで選択できます。区域境界や、建築地と旧市町村役場等の標高差が大きい場合は、公式Excel・所管行政庁でも確認してください。
地域区分データ:建築研究所「地域の区分・年間の日射地域区分・暖房期の日射地域区分検索ツール」R07.10.01公開版
公式Excel / 公式地図 / 計算支援プログラム / 国土交通省 省エネ関係資料
非住宅基準:国土交通省「中規模非住宅建築物の省エネ基準が引上げられます!」(2026年度の用途・規模別BEI水準)
日本地図SVG:SVG Japan(MIT License)
市町村輪郭:Geoshape「日本 市区町村 コロプレス地図」(2023年1月1日、CC BY-SA 4.0/国土数値情報をもとにNIIが加工)。輪郭は現行市町村を示す装飾で、地域区分の判定には使用しません。
データ確認日:2026年8月18日
ケントくんこのメモでは「省エネ地域区分」の調べ方をまとめているよ。



省エネ地域区分で調べても日本全体の地図のみ表示されて、どうやって調べたらいいのか迷ったことないかな…
省エネ地域区分は、建築物省エネ法により定められる告示(H28国交省告示第265号)に定められているよ。
調べる方法は大きく2通りあって、一つは国が定める告示を確認する方法、もう一つは省エネ適合性判定に必要なプログラムを提供している建築研究所の公式ページにて確認する方法があるよ。
おすすめは、省エネ地域区分図も掲載している建築研究所さんが提供する省エネプログラムから確認する方法がよいと思うよ。
- 告示:平成28年1月29日号外国土交通省告示第265号「建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項」 別表第10
掲載URL:国土交通省→https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/29.html 「告示」欄を確認する。 - 建築研究所が提供するプログラム
掲載URL:https://house.lowenergy.jp/program
→「地域の区分・年間の日射地域区分・暖房期の日射地域区分検索ツール」または「地域の区分・年間の日射地域区分・暖房期の日射地域区分の地図」をクリックする。



省エネ地域区分は平成の大合併を考慮して旧市町村単位で整理されているんだけど、昭和の大合併(昭和30年代)については考慮されていないんだ。だから、あくまでも任意だけど、建築地と役所庁舎の標高差が概ね300m以上ある場合には基準よりも一つ下の地域区分に照らして適合しているか確認してみてね。



参考書籍の紹介だよ。
建築に精通していない人でも理解しやすいよ。これから一戸建ての住宅や長屋、共同住宅の建築を予定している人には参考になるはず。












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